みなさん、最近よく聞く「LGBT」ってどこまでご存知ですか？
SMプレイや変態プレイをするうえで、パートナーの性癖をしっかりと理解しておくことが重要ですよね。
特に出会い系サイトのようなネットの出会いの場合、はじめは文字ベースの会話でしか、お互いの性癖を知る術がないので、相性を見極める難しさがありますよね。
そこで今回、LGBTへの理解のために、LGBTとは何ぞや？というところから、マジメに解説したいと思います。
LGBTって何の略？
LGBTとは性的少数者全般を指し、レズビアン（L）、ゲイ（G）、バイセクシャル（B）、トランスジェンダー（T）の頭文字からきてます。
Lはレズビアン
Lであるレズビアンとは、自身と同じ女性を恋愛対象とする人達です。エロ動画でも、レズモノとかはわりと聞き馴染みのある言葉ですよね。
Gはゲイ
Gであるゲイとは男性の同性愛者です。「ホモ」「オカマ」「オネエ」なども、全て男性の同性愛者を指しますが、当人たちが差別的だと感じる場合もあるので、ゲイという呼称が一般的になりました。
Bはバイセクシャル
両方の異性を恋愛対象とする人達が、Bであるバイセクシュアルです。心も体も男性のままで、男性を恋愛対象にしている、心は男性で身体は女性でありたい、またその逆の心は女性で身体は男性でいたい、などとさらに複雑に細分化されてます。
Tはトランスジェンダー
Tであるトランスジェンダーとは、出生のときに割り当てられた性とは違和感を覚える人です。女装や男装をして本人が望む性の外見を装ったり、戸籍変更をしたりもします。ホルモン療法や性転換手術で、身体的な治療が必要な場合もあります。
日本でのLGBTの人口と歴史は？
日本にはLGBTの人はどのくらいいるのかは、厳密な統計をとることは難しい状況です。
それぞれの境界線が曖昧ということもあり、自身がLGBTであっても未だに気がついていない人や、また世間体が怖くて隠している人が多くいるからです。
しかしさまざまな調査から、日本の人口のおよそ5％ぐらいと推定されています。日本の人口が1億2千万人だとすると、LGBTは約600万人いる計算になります。
株式会社電通が2015年に行なった調査では、LGBTを含む性的少数者は、全体の7.6％と算出されました。この割合は、左利きやAB型が日本の人口に占める数値とほぼ同様となってます。
日本では、同性愛者に対して弾圧もなく刑罰もなかったのは、神道や仏教でも武家でも禁忌となってなかったからと言われます。
それも明治になると、キリスト教文化や精神医学が流入したことにより、否定的な風潮が広まりました。
昭和の初めの1930年代には、同性愛者のバーが存在し、女装した芸能人の活動など、欧米に比べると同性愛は許容されていました。
1950年代からは、専門雑誌の発刊が相次いだり、同好会などのコミュニティが発足したりしましたが、好奇の目で見られたり、侮蔑や嘲笑の対象ともなっていたのが実情のようです。
1980年代には、エイズ騒動に端を発した、同性愛への差別や偏見が向けられるようになりました。
世界のおけるLGBTとは？
聖書で同性愛は罪悪とされている欧米では、同性愛者は宗教的な弾圧を受けてきた歴史があります。
同性での性交渉は自然に反する、堕落の始まりとなる、という理由です。
反動として、LGBTの基本的な人権を主張する社会運動が、1950年代から続いてました。
それにより2001年のオランダでは、世界で最初に同性婚を合法化とされました。
次いで、フランス、イギリス、カナダ、スペイン、デンマーク、ノルウェーなどの国で同性婚が認められる動きとなりました。
2015年6月には、アメリカの連邦最高裁判所が同性婚を認める判断を示しました。これにより事実上、アメリカでは同性婚が合法化されることになる流れとなってます。
現在、同性間の性交渉も合法で、同性婚も合法としているところは、欧米を中心に14ヵ国ほどとなってます。
その一方、厳格なイスラム法を布いている国では、同性愛者は罪に問われ処罰されるというニュースが度々聞かれます。
イランやサウジアラビア、アラブ首長国連邦、パキスタンなどの国では、最高刑が死刑と定められています。
死刑とまではならなくても、同性の性行為が刑罰の対象となる国は、およそ80ヶ国となってます。
シンガポール、マレーシア、ネパールなどのアジア圏、エジプト、ナイジェリア、カルメーン、エチオピアなどのアフリカ圏、ジャマイカやキューバなどの南米圏となってます。
LGBTへの差別がなくなってきた
1990年になり、LGBTという言葉が使われ始めると、偏見や差別をなくし、前向きに生きていくことができる社会を目指そうと、同性愛者の団体が積極的な行動とるようになり、1994年に「東京レズビアン・ゲイ・パレード」が開催されました。
メディアに取り上げられたことにより、多くの人々にLGBTが認知されることとなりました。
また1997年には、同性愛者の団体ということで、嫌がらせを受けたと人権侵害を訴えた「東京都青年の家事件」の裁判があり、全面的に団体の請求を認める判決を下されました。
このことは同性愛者の人権が社会的に認知され始めるようになっていくきっかけとなりました。
そして同性愛者団体の働きかけによって、医学的な分野で動きがありました。
1995年に日本精神神経学会は、同性愛を精神障害として扱わないとしたWHOの見解を尊重すると発表しました。
トランスジェンダーに対しての法整備もされました。2003年には、『性同一性障害者の性別の取扱いの特例に関する法律』が成立しました。
これにより、トランスジェンダーの性別の変更が可能になりました。2015年11月現在までで、約5000人以上が性別変更をしています。
行政の取り組みにも動きが見られます。2015年には、渋谷区は条例に基づく「パートナーシップ証明書」の発行を開始しました。
不動産業者などの民間企業や病院に、証明書を持つ同性カップルを夫婦同じように扱うように求めるものです。
条例の趣旨に反する行為があった場合は是正勧告を行い、従わない場合は事業者名を公表する規定も設けられています。
続いて世田谷区でも「パートナーシップ証明書」の発行が始まりました。
条例で定められた渋谷区とは違い、要綱となっているので強制力はありませんが、地方自治体による、今後の同性パートナー制度のモデルケースのひとつとなっていく可能性もあります。
LGBTの当事者からは、「パートナーシップ証明書」の波紋が全国に広がる期待もあるようです。やがては国の法改正のにつながるとの見方もする有識者の声も聞かれます。
それでもまだLGBTへの差別は残る
LGBTへの関心は高まりましたが、実際に生活するのには様々な不具合が生じています。
差別的な言動や嫌がらせ、職場での不利な扱いなどが挙げられます。
そして、大きなことのひとつには結婚が認められないということがあります。
一緒に生計を共にしたいという同性カップルの場合は、家賃の支払いが滞るかわからないからと、賃貸物件が借りづらくなっています。
特に男性同士は2人で契約したいと伝えると、大半が大家からNGを出されてしまうというというのが現状のようです。
病気や怪我などの場合にも困ることがあります。手術をするときには、家族に同意書にサインをしてもらう必要があります。
しかし同性カップルの場合、仮に一緒に住んでいても関係は友人でしかないので、手術の同意書にサインすることはできません。
面会謝絶になってしまった場合も同じです。家族であれば治療室で面会ができますが、同性パートナーでは入室させてもらえません。
LGBT同士が家族となるには、養子縁組という方法もあります。一緒の戸籍として同じ姓も名乗れますし、相続権も発生します。しかし結婚とは違うので、思い留まる人も多いようです。
民間企業のLGBTへの取り組み
パートナーシップ証明書の発行は、民間企業でも新しい動きが始まるきっかけになりました。
ライフネット生命保険は、同性のパートナーを死亡保険金の受取人に指定できるようにすることを明らかにしています。
また、NTTドコモやKDDIが、同性愛カップルへの家族割引を発表しました。これからの各企業のサービスや製品の選択に大きな影響を及ぼしそうです。
またLGBTの社員に対して、職務上の不利があったり、福利厚生の不備をなくそうとする企業も現れました。
パナソニック、富士通、東京ガス、大林組などは、LGBTへの理解を深めようと、管理職への研修会を開いたり、相談窓口を設けたりなどする取り組みをしてます。
1990年代にLGBTの人々が人権の向上や差別の撤廃の運動をしたことから、マイノリティーが尊重される社会をと認識されるようになりました。
そして人種や文化や宗教が共生する、多様性をある社会を目指そうという流れになっています。
